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髙木亮哲（たかぎりょうてつ）
株式会社Eat Cross 代表取締役
居住地
愛知県
職業
中小企業診断士、農業経営アドバイザー、野菜ソムリエプロ
貢献できること
花きに関しては実務において、川上から川下まで（生産者対応、市場出荷、仕入れ、加工販売、商品開発、ブライダル装飾、店舗運営）携わってきました。農協職員として１８年間勤務していたため、農業の実情を肌身で感じています。また、農業経営アドバイザーとして生産者の農業経営相談に携わるとともに、地元の食品製造業の経営支援も行ってきました。農家のほか、日本酒の酒蔵、器の作家、料理研究家などとイベントを主催するなど、地域活性化に向けた取組も行ってきたため、地域において強い人脈を形成することができました。
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福島征二（ふくしませいじ）
一般社団法人グリーンカラー 代表理事
居住地
大阪府
職業
農林水産業経営コンサルタント、新事業創出アドバイザー、他
貢献できること
農業会社、林業会社を立ち上げ、現場作業から経営者まで一連の経験を活かし、生産者様や事業者様に寄り添った支援をモットーとしています。また、農山村での暮らしや事業展開などを行なっている立場から、地域や現場の価値観に親身になれる点も特徴です。具体的には、人材育成から業務改善、新事業の企画立案や経営者のサポートなど、現場や経営者の声を活かした“伴走型”の取り組みを基本とし、プランナー派遣終了後の自走を見据えた支援を強化します。さらに、弊社では生産技術に関する支援からブランディングやクリエイティブ、販路開拓、経営改善など、広範な支援が可能となる専門チームを有し、より効果の高くなる支援を行っています。近年では、農林漁業のサービス化に関する支援案件も増え、体験やツーリズム、レジャー、旅館業やキャンプ場などのプランニングにも対応しています。
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黒田篤史（くろだあつし）
柳生茶屋都市農村観光・交流推進実行委員会 代表
居住地
奈良県
職業
経営コンサルティング
貢献できること
旅行業8年、コンサルタント会社11年を経て、地域おこし協力隊3年に着任、卒業後は「柳生茶屋（飲食店）」「柳生観光協会（観光業）「有限会社オクダ（旅行会社）」「奈良柳生邸（民泊）」など運営しながら地域活性化のサポートを行っております。
①起業、②観光業全般、③民泊事業、④飲食業、⑤地域イベントの実施、⑥移住・定住、⑦情報発信
⑧関係人口の増やし方、⑨企画書・助成金申請書などの作成、⑩行政や企業との連携
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洞口健児（ほらぐちけんじ）
有限会社 アウトドアコーディネイツ 代表取締役
居住地
岐阜県
職業
アウトドアコーディネイター
貢献できること
その地の自然環境の中でどう過ごすのがふさわしいのかの提案。
環境教育、アウトドア活動の一環として農林業の現場へと人を呼び込み、本物の直接体験としてのプログラム展開を通してお金の落ちる方法の構築。またそのための宿泊施設の展開など。
アクティビティー、クラフト、耕す、食材加工、食べる、歴史文化等、地域で展開可能なあらゆる資源の組み合わせ活用提案。
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藤村公平（ふじむらこうへい）
日本ブランドビジネス研究所 代表
居住地
京都府
職業
販路開拓
実績のある分野
貢献できること
百貨店のバイヤーや農業生産法人での農産物・加工品づくり・販路開拓などに長く取り組んで参りました経験をベースに新たなニーズを創出するモノづくりの提案を農業者様とじっくりと取り組んで行き成果を導き出していきます。
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園田祐喜子（そのだゆきこ）
Anti-aging Life Associates
居住地
東京都
職業
フードプロデューサー・コンサルティング
貢献できること
「食から変える地方創生」をテーマに、地域や事業体の課題解決、夢や目標の実現のお手伝い。「From Farm To Table」を基本に、各地の農産物の商品化、消費者のお手元に届くまで、さらに地域の活性化に繋がることを俯瞰でイメージしたプロデュース。変化し続ける食環境、社会、消費者のニーズに合わせて、地域資源や食材の魅力、伝統食などをひきだしポテンシャルをアップさせ、新たな「サービス」、魅力的な「商品」として誕生させる。1.販売・飲⾷店舗運営 2.マーケティング戦略 3.新商品企画 4.商品設計 5.販路構築 6.広告・宣伝 7.ブランディング 8.品質管理 9.経営改善・戦略策定等・人材育成。
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川﨑孝治（かわさきこうじ）
合資会社フードビジネスサポート 代表
居住地
広島県
職業
経営コンサルティング、飲食業
貢献できること
幾多の企業内における新規事業立上げを通じ、社内体制の構築、人材育成、店舗開発、商品開発、販路拡大等、あらゆる部門で事業拡大にたずさわり、社内外に培った人的ネットワークを有しています。
また、数社の起業を経験し、経営者として収益確保、事業継続に必要な多くの経験を重ねてきました。
また、自走できる事業体制の構築を最優先しており、事業者自らが考え、動くために、細かくサポートすることがスタイルです。
昨今、サステナブルな社会の実現、エシカルな生活行動を意識する消費者が増えているという状況は、農山漁村発イノベーションにおいても新しいフェイズであり、これを追い風とするためにも、事業を通じて得たマーケットのリアルを伝えることができるものと考えます。
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