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林地

木下浩司(きのしたひろし)

居住地

東京都

職業

販売士、経営士、HACCPコーディネーター、ファイナンシャルプランナー2級

貢献できること

従来の6次産業で一番事業者が苦慮していた商品開発・改良、出口戦略に関して、自身が保有する販路(小売業、飲食業、卸売業、EC・通販、直売など)に広いネットワークを持っており、それを活用することで、今まで商品を作ったけど、なかなか県外へ販路を広げられず、成果が得られなかったことを、実現するお役に立てると信じております。
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福島征二(ふくしませいじ)

一般社団法人グリーンカラー 代表理事

居住地

大阪府

職業

農林水産業経営コンサルタント、新事業創出アドバイザー、他

貢献できること

農業会社、林業会社を立ち上げ、現場作業から経営者まで一連の経験を活かし、生産者様や事業者様に寄り添った支援をモットーとしています。また、農山村での暮らしや事業展開などを行なっている立場から、地域や現場の価値観に親身になれる点も特徴です。具体的には、人材育成から業務改善、新事業の企画立案や経営者のサポートなど、現場や経営者の声を活かした“伴走型”の取り組みを基本とし、プランナー派遣終了後の自走を見据えた支援を強化します。さらに、弊社では生産技術に関する支援からブランディングやクリエイティブ、販路開拓、経営改善など、広範な支援が可能となる専門チームを有し、より効果の高くなる支援を行っています。近年では、農林漁業のサービス化に関する支援案件も増え、体験やツーリズム、レジャー、旅館業やキャンプ場などのプランニングにも対応しています。
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原康雄(はらやすお)

ASORE合同会社 代表

居住地

埼玉県

職業

中小企業診断士

貢献できること

中小企業診断士、販売士の専門性と公務員として多様な行政分野で培った経験、人的ネットワークを生かして財務的効果の高い実効性のある以下の支援を行います。 ①経営改善計画策定、マーケティング、販路開拓支援 ②商品・サービスアイデア創出。(商品にストーリー性を持たせ、商品の付加価値向上に繋げるなど。) ③地域と連携し、地域全体の振興につながる事業を企画、展開したい事業者対して、体制構築と運営、産学官連携についての支援 ④世界農業遺産、かんがい遺産登録に向けたストーリー構築など申請支援、及び遺産を活用した農業振興(ブランド力向上、人材育成、都市農村交流促進等)
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洞口健児(ほらぐちけんじ)

有限会社 アウトドアコーディネイツ 代表取締役

居住地

岐阜県

職業

アウトドアコーディネイター

貢献できること

その地の自然環境の中でどう過ごすのがふさわしいのかの提案。  環境教育、アウトドア活動の一環として農林業の現場へと人を呼び込み、本物の直接体験としてのプログラム展開を通してお金の落ちる方法の構築。またそのための宿泊施設の展開など。 アクティビティー、クラフト、耕す、食材加工、食べる、歴史文化等、地域で展開可能なあらゆる資源の組み合わせ活用提案。 
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小池昌孝(こいけまさたか)

Masataka Koike

居住地

東京都

職業

地域力創造アドバイザー(総務省)/地域活性化支援アドバイザー(中小機構)/販路開拓アドバイザー(神戸市産業振興財団)/ソムリエ(日本ソムリエ協会認定)

貢献できること

■実務経験・支援実績のある専門分野 ・販売支援  (卸・商社・問屋)  (百貨店、質販店、スーパーマーケット、量販店)  (通販、ギフト、EC、宅配、生協) ・PRブランディング ・製造業 ・小売業 ・卸売業 ■アドバイザー資格等 農林水産省農山漁村イノベーション中央サポートセンター プランナー 総務省地域力創造グループ 地域力創造アドバイザー 独立行政法人中小企業基盤整備機構 地域活性化支援アドバイザー 公益財団法人神戸市産業振興財団 販路開拓アドバイザー ■委員等 農林水産省大臣官房政策課 内閣官房まち・ひと・しごと創生本部 三重県農林水産部フードイノベーション課 独立行政法人中小企業基盤整備機構 公益社団法人京都府農業総合支援センター 公益財団法人神戸市産業振興財団 公益財団法人仙台市産業振興事業団 ジャパンメイドビューティアワード(インフォーマ マーケッツ ジャパン) ■講演等 農林水産省生産局農産部 独立行政法人中小企業基盤整備機構販路支援部 一般財団法人地域活性化センター 東京都港区総合支所 東京都北区地域振興部 栃木県産業労働観光部産業振興課 静岡県経済産業部マーケティング課 三重県農林水産部 大阪府環境農林水産部 かがわ産業支援財団 神戸市産業振興財団商業・ものづくり支援部 京都府南丹市 日本商工会議所地域振興部 高知商工会議所 高松商工会議所 兵庫県商工会連合会 鳥取県商工会連合会 養父市商工会 喜界町商工会 兵庫県立大学経営学部 京都産業大学経営学部 三重県農業大学校 中村学園大学栄養科学部 上智大学グローバル教育センター 日本政策金融公庫農林水産事業本部 名古屋銀行法人営業部 富士通総研実践知研究センター 大阪ガス JAグループ大阪 鹿児島県水産加工品販路開拓・ものづくり推進協議会 UBMジャパン インフォーマ マーケッツ ジャパン 一般社団法人日本能率協会 パソナ農援隊
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園田祐喜子(そのだゆきこ)

Anti-aging Life Associates

居住地

東京都

職業

フードプロデューサー・コンサルティング

貢献できること

「食から変える地方創生」をテーマに、地域や事業体の課題解決、夢や目標の実現のお手伝い。「From Farm To Table」を基本に、各地の農産物の商品化、消費者のお手元に届くまで、さらに地域の活性化に繋がることを俯瞰でイメージしたプロデュース。変化し続ける食環境、社会、消費者のニーズに合わせて、地域資源や食材の魅力、伝統食などをひきだしポテンシャルをアップさせ、新たな「サービス」、魅力的な「商品」として誕生させる。1.販売・飲⾷店舗運営 2.マーケティング戦略 3.新商品企画 4.商品設計 5.販路構築 6.広告・宣伝 7.ブランディング 8.品質管理 9.経営改善・戦略策定等・人材育成。
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鈴木栄治(スズキエイジ)

㈱地方創生栄え塾 代表取締役

居住地

埼玉県

職業

経営コンサルティング

貢献できること

①マーケッティング、商品開発、販路開拓、販売促進、テナントリーシング  ②地域資源活用と特産品開発、農商工連携事業・6次産業化の事業計画 ③まちづくり支援、商店街再生、空き店舗対策、SDGs研修   ④経営革新・事業戦略・社員教育・危機管理対策、経営診断、事業継承・後継者育成 オンラインショップの販路開拓支援でNTTマルシェルと連携している。 大手流通業にてバイヤー・食品開発部長・リーシング部長を歴任。無印良品企画に開発当初より関わる。独立後6次産業化、地方創生、企業研修、営業指導に関わり【売】【買】両面に精通する実践コンサルタント、今迄25都道府県の公的支援機関の専門家として活動しております。
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田中美智子(たなかみちこ)

株式会社トータルオフィス・タナカ 代表取締役

居住地

福岡県

職業

販路コーディネーター、食の6次産業化プロデューサー レベル4

実績のある分野

イベント 小売 農地 林地 水産

貢献できること

農林漁業者の所得向上、収益向上、さらにはその地域の活性化につながることが目的と考え、助言を行なっています。商品開発が目的ではなく、農林漁業者の強み、魅力を活かした、商品開発、サービスの企画、開発、販路開拓・拡大への助言を心がけています。「売れる」商品にするために品質の担保の提案、商談交渉に必要な価格設定の助言など、総合的な助言、支援が可能です。また、お互いの強みを活かし合うことの重要性を理解し、マッチング先、連携先などの情報提供も行い成果へ導きています。事業が継続していくために総合化事業計画の作成支援も行います。
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浅野卓(あさのたかし)

アグリ創研株式会社 代表取締役社長

居住地

東京都

職業

事業プロデューサー

貢献できること

◆①知財経営・知財戦略を基軸に、②ブランド戦略、③事業モデル構築、④海外展開支援を専門とする。技術移転、産学官連携にも携わる。 ◆特に農水分野では、全国段階の/各地の総合JAや生産者団体、ブランド協議会のアドバイザーを務める。 ◆公職として、農林水産省 国立研究開発法人審議会専門委員(2017年~)。特許庁 地域団体商標普及啓発事業外部委員・座長(2019~2021年)を歴任。また、高崎健康福祉大学 農学部客員准教授(2023年~)、芝浦工業大学 デザイン工学部非常勤講師(知財権論:准教授待遇、2022年度~)、東京都立大学大学院 システムデザイン研究科非常勤講師(知財権特論、2019~2021年度)、アグリイノベーション大学校講師(知財・ブランド戦略、2018~2020年度)等を務める。
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臼井真美(うすいまみ)

株式会社クリアリンクファーム 代表取締役

居住地

神奈川県

職業

経営コンサルティング

貢献できること

貢献できることは、大きく5つあります。 1. 事業計画提案 農業現場出身である事と、300社を超える支援のノウハウを生かし、農林水産業で実現可能な収益の出る事業計画を作りあげます。 2. 商品開発 自身をはじめ1次産業者の商品開発の経験から、OEMを含む商品開発に貢献できます。 3. ブランディング 日本最高峰のブランド研究のメンバーでもあるため、1次産業者に合わせた独自性の高いブランド化を実現できます。 4. 販路開拓 自身が6次産業化で、新たな販路開拓で50倍に売り上げた経験をはじめ、具体的な販路開拓事例が多く、売上向上を実現できます。 5. 農商工連携・産学官連携 1、2、3次産業者の広いネットワークから有機的な連携が組めます。
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