椎葉彰典（しいばあきのり）
食の高付加価値化研究所 所長
居住地
新潟県
職業
経営士、経営コンサルティング、コンセプター、食関連事業者支援専門家
貢献できること
地域産品や未利用品の利活用による新商品開発・企画を地域連携を働きかけ「魅力創造・発信の仕組みづくり」を強力に支援いたします。自社の強みの気づきを促し【自社の軸】の本質を見極め経営環境の変化に対応できるブレない食の高付加価値化を目指します。
・・・(もっと読む)
プランナーを探す
現在の検索条件検索条件をクリアする
歴史
木川健（きがわたけし）
有限会社ケンプランニングオフィス 代表取締役
居住地
神奈川県
職業
地域活性化コンサルタント
貢献できること
「安心安全な食」を求める都市住民と、農山漁村の生産者とを繋ぎ、多様なプレーヤーの共創によって＜真面目に作ったモノが売れる仕組み＞をデザインする事業プロデューサーです。
・ステークホルダーの連携・合意形成
生産者、地域住民、行政、民間企業、福祉団体、大学など、利害や目的の異なる多様な関係者の目線を合わせ、強みを活かし合うネットワークを構築しプラットフォームづくりを支援します。
・持続可能な自立型ビジネスモデルの設計
補助金に依存しない「独立採算・持続可能」なアンテナショップや地域活性化拠点のビジネスモデル設計、ロジスティクス構築、運営をトータルでプロデュースします。
・農山漁村イノベーションの推進
近年は、耕作放棄地の再生活用や地域の未利用食材など地域資源を活かした6次産業化・地産地消、農福連携スキームの構築など、時代のニーズに即した地域ビジネスの立ち上げ・運用支援に注力しています。
・・・(もっと読む)
堀田学（ほりたまなぶ）
福井県立大学経済学部 教授
居住地
福井県
職業
経済学部教授
貢献できること
これまでの支援・研究の経験を特に活用できる内容は次の３点です． ① 地域ブランド形成；地域ブランドの成功には，(a)認証基準の公正性，(b)商品群の統一性，参加する事業者・主催者の意思統一が鍵であり，それには初期段階のセットアップの適切さ，ステークホルダー間をとりまとめるファシリテーターの存在が必要です．それらの知識・技能を提供し，成功に導きたいと考えています．② 農協の営農・販売診断；宮城，長野，愛媛，島根等，多様なJAの調査診断の経験を活かし，県・単位 JA，部会レベルに対しても改善策を考えます．③ 流通・マーケティング支援；本来の専門分野の卸売市場法や流通の現場の知識を生産者のマーケティング改善に活用します．
近年で地方公共団体や普及センター等の公的な機関からの相談に対応することが増えています．利害関係のない立場からの支援をいたします．
・・・(もっと読む)
小森一秀（こもりかずひで）
株式会社早春カンパニー 代表取締役
居住地
滋賀県
職業
経営コンサルタント、建設コンサルタント
貢献できること
環境コンサルタント会社、農業の6次産業化を実践する農業生産法人での勤務経験を経て、主に集客交流施設の施設整備や事業運営に関するコンサルティング、地域活性化の支援などを行っています。道の駅や自治体の整備した農業公園等の管理運営にも指定管理者の一員として参画しており、農林漁業をベースとした集客交流施設の整備運営やイベント、体験プログラムの企画運営などについて実践に基づくアドバイスができると思います。
・・・(もっと読む)
中村哲也（なかむらてつや）
中小企業診断士 OfficeMARU 代表
居住地
東京都
職業
中小企業診断士
貢献できること
こだわりを持った商品を開発し、長期的な視点を持ち販売しようとする農林漁業者等に対し、ブランド力をつけ、長く愛される商品づくりを設計～開発・運営までの総合的な支援が可能です。
計画策定から実践、改良し、次の発展につなげる行動と、確実な成長に貢献できます。
長年、食品会社に勤め、情報システム～商品管理、物流、Ｍ＆Ａ、事業再構築に携わってきました。また、システム園芸を専攻し、施設園芸学の研究者との交流があり、この分野の知見があります。
これまでの経験と実績を活かし、日本の食品・食材の発展に貢献できます。
・・・(もっと読む)
石本和治（いしもとかずはる）
1031ビジネスコンサルティング 代表
居住地
奈良県
職業
中小企業診断士（経営革新等認定支援機関）、HACCP伝道師、デジタル推進委員、財務金融アドバイザー
貢献できること
事業経営全般の支援が可能で、地域資源活用事業、農商工連携等支援実績で経営革新等認定支援機関に認定されており、事業再構築補助金、もの作り補助金、６次産業化総合化等の申請支援及び認定実績を有し、マーケティング活動等の支援実績も多数有します。企業の創業経験もあり、事業活動に必要な知識全般を有し、現在も百貨店やスーパーなどのバイヤーとも連携可能です。2024年12月にはデジタル庁よりデジタル推進委員に任命され、情報発信などについても支援を行うようにしています。過去事業再構築補助金などの申請等によりワイナリーの立ち上げなど、複数府県での支援実績があります。また道の駅や直売所などの支援実績を多数有しています。
・・・(もっと読む)